治療費用

通常の矯正治療は健康保険が適用されないため自費診療になりますが、顎変形症や厚生労働省が定める先天性疾患の矯正治療の場合は健康保険が適用されます。
治療費は、患者さまの症状、治療方法、治療期間によって異なります。当クリニックでは、最初の初診相談のときに、予想されるおおまかな費用をお知らせしております。次に初回の基本検査をして治療方針が決定した際に、治療にかかる全ての費用総額をご提示いたします。あとからお知らせしていない追加の費用をご請求することは基本的にございませんので、安心して治療を受けていただけます。

初診相談(カウンセリング)料
2,160円
基本検査料
37,800円
診断料
16,200円
成長分析料
10,800円
基本施術料
こどもの治療
早期治療
108,000円
第1期治療(成長期の治療)
270,000円
第2期治療(仕上げの治療)
324,000円
おとなの治療
通常の矯正治療
594,000円
フルリンガル(上下とも裏側矯正)
972,000円
ハーフリンガル(上は裏側、下は表側矯正)
810,000円
部分矯正(1~8歯)
162,000円
部分矯正(9~14歯)
216,000円
再診料
540円
調整料
通常の矯正治療
7,020円
リンガル
12,960円
保定(成長)観察料
3,240円
オプション
審美ブラケット+審美ワイヤー(片顎)
54,000円
矯正用インプラント(プレートタイプ)1枚目
91,800円
矯正用インプラント(プレートタイプ)2枚目以降
86,400円
矯正用インプラント(スクリュータイプ)1本
28,080円
歯のクリーニング
4,320円
ホワイトニング(片顎)
16,200円
  • 上記の表示料金は、全て消費税込み(8%)となっております。
  • 基本施術料には、矯正装置・材料代、技術料、2回目以降の検査料、保定装置代などが含まれています。
  • 矯正用インプラントの料金には、装置代、埋入料、撤去料、投薬料、再固定の費用などが全て含まれています。
  • 顎変形症の治療(外科矯正)や、口唇口蓋裂などの先天性疾患の矯正治療は、多くの場合、健康保険が適用されます。
  • 1期治療、2期治療については「こどもの矯正治療」をご参照ください。
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標準的なこどもの矯正治療費用
■第1期治療のみの場合
初診相談料
2,160円
基本検査料
37,800円
診断料
16,200円
成長分析料
10,800円
基本施術料(1期治療)
270,000円
再診・調整料(1年間/12回)
90,720円
成長観察料(2年間/6回)
19,440円

合計
447,120円
■第1期治療後に第2期治療を行った場合
基本施術料(2期治療)
324,000円
再診・調整料(2年間/24回)
181,440円
保定観察料(2年間/6回)
19,440円
 
 
 
 
 
 

合計
524,880円
  • 上記の料金は、矯正治療にかかる全ての費用を含んだ総額(消費税込み)です。
  • 患者さまによって治療方法や治療期間・費用などは変わりますので、上記料金はひとつの目安とお考えください。
標準的なおとなの矯正治療費用
■通常の矯正治療の場合
初診相談料
2,160円
基本検査料
37,800円
診断料
16,200円
基本施術料
594,000円
再診・調整料(2年間/24回)
181,440円
保定観察料(2年間/6回)
19,440円

合計
851,040円
■ハーフリンガルの場合
初診相談料
2,160円
基本検査料
37,800円
診断料
16,200円
基本施術料
810,000円
再診・調整料(2年間/24回)
324,000円
保定観察料(2年間/6回)
19,440円

合計
1,209,600円
  • 上記の料金は、矯正治療にかかる全ての費用を含んだ総額(消費税込み)です。
  • 患者さまによって治療方法や治療期間・費用などは変わりますので、上記料金はひとつの目安とお考えください。
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お支払い方法について

治療費用のお支払い方法については、現金のほか、各種クレジットカード、銀行口座振り込みなど、患者さまのご要望にできるだけ添えるようにしております。

初診相談料
現金でのお支払い
検査・診断料
現金クレジットカードまたはデビットカードでのお支払い
基本施術料
インプラント料
:一括、または分割払い
一括の場合
現金クレジットカードデビットカード銀行口座振込
  ゆうちょ銀行口座振込
分割の場合
現金クレジットカードデビットカード銀行口座振込
  ゆうちょ銀行口座振込
  (クリニックによる無金利分割払い/2~4回)
  クレジットカード
  (各カード会社による金利がかかります)
  メディカルローン
  (ローン会社による金利がかかります/最長60回まで)
調整・観察料
現金でのお支払い
対応クレジットカード
対応クレジットカード
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医療費控除等について

保険診療の方は、「医療費控除」「高額療養費」の対象となる場合があります。
保険診療適用外の方でも、「医療費控除」の対象となる場合があります。

医療費控除
医療費控除とは
自分自身や家族のために医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。これを医療費控除といいます。1年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告で税務署へ申請することによって所得金額から医療費が控除され、税金が軽減されることになります。
医療費控除の対象となる歯列矯正
発育段階にある子供の成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正のように、歯列矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などからみて歯列矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります。しかし、同じ歯列矯正でも、容ぼうを美化するための費用は、医療費控除の対象になりません。 治療のための通院費も医療費控除の対象になります。小さいお子さんの通院に付添が必要なときなどは、付添人の交通費も通院費に含まれます。通院費は、診察券などで通院した日を確認できるようにしておくとともに金額も記録しておくようにしてください。通院費として認められるのは、交通機関などを利用したときの人的役務の提供の対価ですから、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代等といったものは、医療費控除の対象になりません。
医療費控除の対象となる医療費の要件
  • 納税者が、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
  • その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。
医療費控除の対象となる金額
医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。
    (実際に支払った医療費の合計額-(1)の金額)-(2)の金額
    (1) 保険金などで補てんされる金額
(例)
生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など
(注)
保険金などで補てんされる金額は、その給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引きますので、引ききれない金額が生じた場合であっても他の医療費からは差し引きません
    (2) 10万円
(注)
その年の総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等5%の金額
医療費控除の申請方法
医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を所轄税務署長に対して提出してください。 医療費の支出を証明する書類、例えば領収書などについては、確定申告書に添付するか、確定申告書を提出する際に提示してください。また、給与所得のある方は、このほかに給与所得の源泉徴収票(原本)も添付してください。詳しくは税務署にお問い合わせください。
高額療養費
高額療養費とは
高額療養費とは、病院などの窓口で支払う医療費を一定額以下にとどめる目的で支給される制度です。1ヶ月間(同月内)に同一の医療機関でかかった費用を世帯単位で合算し、自己負担限度額を超えた分について給付を受けることができます。
高額療養費給付の対象
保険診療の場合に限ります。
被保険者または被扶養者が同月内に同一医療機関に支払った自己負担額が自己負担限度額を超えた場合に、超えた分が払い戻されることになりますが、自己負担限度額は年齢・所得等の要件により計算式(数値)が異なりますので、詳細についてはご加入されている健康保険組合等にお問い合わせください。
高額療養費の給付(例)
以下に参考例を示します。
標準報酬月額が53万円未満の70歳未満の人が、同一の1ヶ月間に同一医療機関の支払った医療費総額(10割相当)が500,000円だった場合。(3割負担の人の場合、実際に支払った金額は150,000円)
    自己負担限度額
       (10割相当医療費-267,000円)×1%+80,100円
       =(500,000円-267,000円)×1%+80,100円
       =82,430円
    一部負担金(病院で支払った金額、3割負担の場合)
       500,000円×30%=150,000円
    高額療養費として支給される金額
       150,000円-82,430円=67,570円
高額療養費の申請方法
高額療養費給付を受けるには一度3割負担分を支払わなければなりませんが、貸付制度や委任払制度が利用できる場合があります。詳細についてはご加入されている健康保険組合等にお問い合わせください。
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